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2026年10月26日
京都CDC(京都感染症対策センター)とは?
2026年10月22日
急性呼吸器感染症(ARI)について
2026年10月15日
インフルエンザの報告数が注意報レベルになりました
2026年10月1日
ARI定点、小児科・基幹定点の病原体検出情報を掲載しました
2026年9月3日
インフルエンザに注意!<京都府が流行期に入りました!>
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最新の府内の発生状況(2022年第○週)
全数把握疾患
定点把握疾患
今週のA群溶血性レンサ球菌咽頭炎地図(京都府版)
top202642(CSV:3KB)
コメント
2026年第42週の報告です。
今週は、インフルエンザの報告数が少し減少し、注意報レベルではなくなりました。保健所別でも山城北と南丹で注意報発生基準値を下回りましたが、逆に山城南では報告が増加し注意報レベルになっています。山城北の咽頭結膜熱は今週も警報レベル、水痘が山城南で警報レベルとなりました。
全数把握対象疾患は、結核が3件、腸管出血性大腸菌感染症と梅毒がそれぞれ4件、日本紅斑熱・レジオネラ症とクロイツフェルト・ヤコブ病がそれぞれ1件、劇症型溶血性レンサ球菌感染症と侵襲性肺炎球菌感染症がそれぞれ2件の報告がありました。
日本紅斑熱が3週続けて報告されています。日本紅斑熱は、ダニ媒介感染症の一つで、細菌の一種であるリケッチア・ジャポニカをもつマダニに刺されることで感染し発症します。府内では、毎年2~8例の報告がありましたが、2025年は年間12例に増加、今年はそれを上回るペース(42週時点で11例)で報告が挙がっています。媒介ダニの活動が活発化する4月から11月に発生がみられます。潜伏期は2~8日で、頭痛、発熱、倦怠感を伴います。発熱、発疹、刺し口が主な徴候です。テトラサイクリン系の抗菌薬が有効であるとされていますが、未治療では重症化し死に至ることもあります。国内で承認されたワクチンはありません。予防にはダニに刺されないようにすることが重要です。草むらや藪等、マダニが多く生息する場所に入る場合には、肌の露出を少なくすることが大事です。ディートなどの有効成分を含む虫除け剤の使用も有効です。屋外活動後は速やかに入浴し、マダニを持ち込まないようにしましょう。吸血中のマダニを見つけた場合は、無理に引き抜こうとするとマダニの一部が皮膚内に残って化膿したり、マダニの体液を逆流させたりしてしまうおそれがありますので、そのまま医療機関(皮膚科など)を受診して適切な処置を受けてください。
▶詳しくはこちらもご確認ください
ダニ媒介感染症に注意!<日本紅斑熱、SFTS>(2026年5月)/京都府感染症情報センター
マダニ対策、今できること|国立健康危機管理研究機構 感染症情報提供サイト
感染症発生動向
定点把握(週報)
定点把握(月報)
全数把握
コメント
2026年第42週の報告です。
今週は、インフルエンザの報告数が少し減少し、注意報レベルではなくなりました。保健所別でも山城北と南丹で注意報発生基準値を下回りましたが、逆に山城南では報告が増加し注意報レベルになっています。山城北の咽頭結膜熱は今週も警報レベル、水痘が山城南で警報レベルとなりました。
全数把握対象疾患は、結核が3件、腸管出血性大腸菌感染症と梅毒がそれぞれ4件、日本紅斑熱・レジオネラ症とクロイツフェルト・ヤコブ病がそれぞれ1件、劇症型溶血性レンサ球菌感染症と侵襲性肺炎球菌感染症がそれぞれ2件の報告がありました。
日本紅斑熱が3週続けて報告されています。日本紅斑熱は、ダニ媒介感染症の一つで、細菌の一種であるリケッチア・ジャポニカをもつマダニに刺されることで感染し発症します。府内では、毎年2~8例の報告がありましたが、2025年は年間12例に増加、今年はそれを上回るペース(42週時点で11例)で報告が挙がっています。媒介ダニの活動が活発化する4月から11月に発生がみられます。潜伏期は2~8日で、頭痛、発熱、倦怠感を伴います。発熱、発疹、刺し口が主な徴候です。テトラサイクリン系の抗菌薬が有効であるとされていますが、未治療では重症化し死に至ることもあります。国内で承認されたワクチンはありません。予防にはダニに刺されないようにすることが重要です。草むらや藪等、マダニが多く生息する場所に入る場合には、肌の露出を少なくすることが大事です。ディートなどの有効成分を含む虫除け剤の使用も有効です。屋外活動後は速やかに入浴し、マダニを持ち込まないようにしましょう。吸血中のマダニを見つけた場合は、無理に引き抜こうとするとマダニの一部が皮膚内に残って化膿したり、マダニの体液を逆流させたりしてしまうおそれがありますので、そのまま医療機関(皮膚科など)を受診して適切な処置を受けてください。
▶詳しくはこちらもご確認ください
ダニ媒介感染症に注意!<日本紅斑熱、SFTS>(2026年5月)/京都府感染症情報センター
マダニ対策、今できること|国立健康危機管理研究機構 感染症情報提供サイト