京都で働きたい医師・医学生の方へ 京都で暮らし、京都で築くメディカルキャリア
病 院 概 要
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所在地 京都市東山区本町15丁目749番地 開設年 昭和9年11月20日 開設者 日本赤十字社京都府支部 病床数 666床 病院長 依田 建吾 |
診療科
総合内科、糖尿病・内分泌内科、リウマチ内科、血液内科、消化器内科、循環器内科、脳神経・脳卒中科、呼吸器内科、腎臓内科・腎不全科、消化器外科、肝臓・膵臓外科、乳腺外科、小児外科、呼吸器外科、形成外科、心臓血管外科、整形外科、脳神経外科、小児科、新生児科、産婦人科、耳鼻咽喉科、眼科、皮膚科、泌尿器科、精神科、放射線診断科、放射線治療科、麻酔科、救急科、健診部、リハビリテーション科、緩和ケア内科、病理診断科医師数
常 勤 207人非常勤 62人
研修医 31人
※H29.3.1現在
病院の特徴・PR
当院は、京都市内の急性期医療を担う主要な基幹病院で、入院ベッド612床、医師数230名程度からなります。救命救急センター、脳卒中センター、腎透析センター、消化器センターを擁しており、24時間・365日体制で様々な緊急手術・血管造影・内視鏡処置・血液浄化などの高度専門医療に対応ができるのが特徴です。
また、総合母子周産期医療センターを擁し、京都府下の成育医療の中心的機能を担っております。がん診療におきましても、京都府のがん診療連携拠点病院の一つとして、手術治療・化学療法・放射線療法・緩和治療の大きな実績を誇っております。
そして、京都府の災害医療の中心となる基幹災害医療センターに指定され、災害患者受け入れ・DMATチーム派遣の体制を整えており、多方面にわたりいつでも社会貢献できる精神を有した医療機関です。
研修プログラムについて
研修目標
1次から3次までカバーする救命救急センターを中心に総合内科と連携して幅広い疾患に対応する。生命や機能的予後に係わる緊急を要する病態・疾病・外傷に対し適切な対応もでき、救急専門医としての基礎を形成する。救急科専門医試験が受験可能となるよう、日本救急医学会ER検討委員会のER後期臨床研修プログラムに準じた一般・到達目標(診療・手術経験)を設定する。またその先の各専門領域の専門医取得を見据えた研修も併せて行う。研修期間
初期臨床研修を修了した医師(卒後3年目)を原則とするが、卒後4年目以降であってもER医を目指す医師であれば対象に含める。
後期臨床研修スケジュール
研修期間は原則3年。最低1年間は救急科専門医取得の最低条件を確保するためERの専従となる。さらに自身が希望する専門診療科での研修も対応可能です。院内で開催する各種研修会に受講・インスト参加することが可能です。府立医大救急部・京都大学との連携により院外研修も可能です。
症例数
救急外来取り扱い患者数 20,777名(うち、救急経由入院患者数4,548名)救急搬送患者数 7,724名
(平成28年1月~12月実績)
研修指導責任者
救急科部長 竹上 徹郎
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指導責任者からのメッセージ救急科では救命救急センターの核としてER運営を行い京都府の近隣地域のprimary careから府下の重症症例まで幅広い症例に対応しています。市内の救命救急センターとして唯一ヘリポートを有しており、ドクターヘリ等の受け入れをしています。京都亀岡や祇園、福知山での多数傷病者事案においても重症患者を積極的に受け入れました。また、多発外傷・熱傷・薬物中毒・敗血症等の入院担当や、ICUの管理も行っています。各診療科との連携もスムーズでレベルの高い研修が可能です。 さらに、研修中は希望診療科でのローテートにより、救急だけでなくサブスペシャリティーの取得も可能です。 救急医を目指す方だけでなく、救急をベースに様々な診療科を目指す皆様をお待ちしています。 |
院内・研修風景
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研修・認定施設
研修 認定施設 |
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設 備
研修医用宿舎 無し図書室
国内図書:1,039冊 / 国外図書:215冊
国内雑誌:86種類 / 国外雑誌:79種類
Medline等の文献データベース:有
教育コンテンツ:無
その他:Dynamed、Cochrane Library
利用可能時間:0時00分~24時00分
処 遇
常勤・非常勤の別
常勤給与
1年次 304,000円 賞与 1,000,000円/年2年次 352,000円 賞与 1,200,000円/年
3年次 367,500円 賞与 1,400,000円/年
手当
時間外手当、通勤手当、住居手当当直手当 33,300円/回
学会出張旅費補助あり(84,000円/年)
勤務時間
8時30分 ~ 17時06分休暇
年次有給休暇(労働基準法とおり)特別有給休暇(結婚、忌服、夏休5日)
年末年始(12月29日~1月3日)、創立記念日
社会保険
健康保険、厚生年金保険、日赤厚生年金基金、雇用保険、労災保険子育てサポート |
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支援制度
産前産後休暇、看護休暇(5日まで/年)育児休業制度(最大3年間)
育児短時間勤務制度