京都府の海にはこれまでに多くの魚礁が投入され、合わせて効果を知るための調査も行われてきました。これらの調査結果は季報にまとめ（季報１号「人工魚礁」、16号「標本日誌からみた京都府沿岸の漁場」、22号「人工礁、天然礁、平場周辺漁場の有効な利用の仕方について」）で、漁業者を始め、広く府民に紹介してきました。
　しかしながら、季報22号の発行から20年近く経過し、その間に魚礁の形や大きさ、調査方法も変わってきました。特に、魚礁や漁港を始めとした公共事業を取り巻く考え方も大きく変わりました。公共事業についてはここ数年の間に経済原則が導入されるようになり、利用度が低い、生産性が低いなど採算性の悪い事業や採算性の見込めない事業については見直しや実施が見送られる様になりました。さらに、事業を実施した後にも事業の成果を評価し、事業実施前の評価（計画）が妥当であったかどうかについても判断されることになりました。また、魚礁効果は、これまでの漁業者の利用や生産（漁獲量）のみならず、魚礁を利用する遊漁者の利用度合い等についても考慮していくことになりました。
　このような情勢を踏まえ、今後はさらに利用の多い（利用しやすい）魚礁や生産性の高い魚礁の投入のための綿密な計画及び投入後の精度の高い効果把握に対応することが求められています。
　現在は、これらの情勢を踏まえた魚礁調査を行っています。今回は、そのうち、魚類と魚礁との関係などを中心に紹介していきます。