４．漁業者の養殖試験結果（５年間４回の共同試験結果）

　平成６年から海洋センターでは宮津漁協ならびに舞鶴漁協の協力を得てトリガイ養殖の共同試験を行なってきました。その主たる目的は３つありました。１つは海洋センターが試験的に確立したトリガイ養殖技術を事業規模で完成させること、１つはその技術を漁業者に習得してもらうこと、もう１つはトリガイ養殖のための専用筏を開発することでした。専用筏の開発ならびに事業規模での養殖技術についてはこれまでに述べてきましたので、ここでは、漁業者の養殖技術の習得状況について述べます。共同試験は、先に述べた２つの漁協と実施しましたが、舞鶴漁協との共同試験結果を例にして話を進めて行きます。

　表１に平成６年から足掛け５年間で４回行った養殖結果を示しました。まず、最初の3 回の収獲結果を見ると、共同試験区では収獲率（養殖途中でごく小さいものは取り除いて廃棄しているため生残率としない）は61〜78％とばらついていますが、全収獲数に占める大型貝（特選サイズ）の割合は、平成７年度の30％から平成9 年度の42％と増加して行きました。中型貝も含めた「丹後とり貝」サイズの割合でみても52〜79％と年々増加して行きました。これと比較して、海洋センターの試験結果を見ると生残率（試験のため小さいものでも取り除いていない）は71〜78％で当初から安定していますが、大型貝の割合および「丹後とり貝」サイズの割合は、共同試験区と同様徐々に増加しています。これは、養殖技術が完成に近づいたためであると考えています。共同試験と海洋センターの結果を比較すると共同試験の「丹後とり貝」サイズの割合が海洋センターの結果に近付いてきているのが分かります。漁業者の方々の養殖技術が向上し海洋センターの試験結果に近付いてきたのです。

　次に平成10年の養殖結果を見てみます。共同試験区では、生残率は11.9％、大型貝の割合は2.3 ％とそれまで３回の結果に比べ極端に低い値でした。この年は高水温や害敵生物の影響があり、全体的に生残率は低かったのですが、海洋センターの試験結果では生残率が41.0％、大型貝の割合は73.6％ですので、それ以外にも問題があったと考えられます。実際に管理をしていた漁業者の方々に聞くと「十分な管理作業ができなかった。長い間コンテナを交換できなかった。」と言われていましたので、管理不足にその原因があったようです。それを裏付けるように、個人に管理を任された試験区では、定期的な管理作業が実行され、海洋センターの試験結果と同じように生残率40.5％、大型貝の割合70.6％という結果でした。業種の異なる漁業者のグループでは、共同作業はなかなか定期的にできなかったようです。以上の結果から、定期的な管理作業が養殖をする上でいかに重要であるかが分かるかと思います。そして、個人筏の養殖結果と海洋センターの試験結果が近かかったことから、養殖技術の漁業者への移転はできたと考えています。